2026年4月の実績報告
こんにちは！2026年4月の結果報告です😀
[投資開始時点のステータス] ※2021年6月30日終値の為替レート1USD=111.10
- 投資開始：2021年6月
- 投資銘柄：S&P500
- 投資金額(US$)：8,332ドル
- 投資金額(JPY)：925,685円
[2026年3月時点のステータス] ※2026年3月31日の為替レート1USD=157.32
- S&P500資産(US$)：13,104ドル
- S&P500資産(US$) 全投資期間の平均月利：0.84%
- S&P500資産(US$) 2026年の平均月利：-1.29%
- S&P500資産(JPY)：2,061,521円
- S&P500資産(JPY) 全投資期間の平均月利：1.49%
- S&P500資産(JPY) 2026年の平均月利：-3.5%
- 配当合計(US$)：419ドル
- 配当合計(JPY)：65,384円
- S&P500資産(US$)+配当合計 (US$) ：13,523ドル
- S&P500資産(JPY)+配当合計(JPY)：2,126,905円
[2026年4月時点のステータス] ※2026年4月30日の為替レート1USD=156.57
- S&P500資産(US$)：14,373ドル
- S&P500資産(US$) 全投資期間の平均月利：0.99%
- S&P500資産(US$) 2026年の平均月利：1.45%
- S&P500資産(JPY)：2,250,381円
- S&P500資産(JPY) 全投資期間の平均月利：1.62%
- S&P500資産(JPY) 2026年の平均月利：1.42%
- 配当合計(US$)：419ドル
- 配当合計(JPY)：65,384円
- S&P500資産(US$)+配当合計 (US$) ：14,792ドル
- S&P500資産(JPY)+配当合計(JPY)：2,315,765円
これまでの投資実績
2026年4月のS&P500の動向について
2026年4月のS&P500は、大幅反発となった月でした。月初は中東情勢の緊迫化や原油高への警戒から不安定に始まりましたが、その後は地政学リスクの後退と企業業績の強さを背景に急速に買い戻され、月間では約+10％前後の上昇となり、近年でも非常に強いパフォーマンスを記録しました。
最大の転換点は、中旬にかけての米・イラン協議進展や停戦期待です。中東リスク後退により原油価格が下落し、インフレ再燃懸念が和らいだことで投資家心理が大きく改善しました。これを受けて、S&P500は4月中旬に7,000ポイントを突破し史上最高値圏を更新しました。加えて、企業決算も強力な追い風となりました。4月末時点で発表済み企業の8割超が市場予想を上回り、特にAI・半導体関連を中心とする大型テクノロジー株が相場を牽引しました。通信サービス・情報技術セクターの上昇率が突出し、指数全体を押し上げました。一方で、月末にはFOMCでの利下げ期待後退や原油高再燃への警戒から上値がやや重くなる場面もありましたが、全体としては押し目買い意欲が非常に強く、高値圏を維持して終了しました。
総じて、2026年4月のS&P500は、3月の調整局面から一転して急反発し、「地政学リスク後退＋好決算＋AI相場再燃」により史上最高値を更新した月でした。市場は再び強気ムードを取り戻しましたが、高値圏ゆえに今後は金利動向と地政学情勢が引き続き重要な焦点となります。
2026年4月の為替動向について（USD/JPY）
2026年4月のUSD/JPY（ドル／円）相場は、月を通して円安圧力が強く、160円近辺まで円安が進行した後、月末に急反発（円高）した非常に荒い値動きの月となりました。
月前半から中旬にかけては、米国の金利高止まり観測と中東情勢悪化による原油高を背景にドル買い・円売りが継続しました。日本はエネルギー輸入依存度が高いため、原油高は貿易収支悪化懸念を通じて円売り材料となり、USD/JPYは159円台を中心に推移しました。実際、4月中旬も158〜159円台での高止まりが続いています。その後、月末にかけて円安がさらに加速し、4月30日には一時160.7円台まで上昇し、2024年以来の円安水準を更新しました。これを受け、日本当局は急激な円安を「投機的」と判断し、約2年ぶりの為替介入を実施したと報じられています。介入観測・実施を受けてドル円は一時155円台まで急落し、1日で3％近い円高となる場面がありました。また、日銀は4月会合で政策金利を据え置いたものの、内部では追加利上げを支持する声も見られ、金融正常化期待が円の下支え材料となりました。
総じて、2026年4月のUSD/JPYは、「金利差・原油高による円安進行」と「160円超での当局介入」がぶつかった月でした。月間を通じては円安基調でしたが、月末の急反転により、市場は改めて「160円台は当局警戒ライン」と強く意識する展開となりました。
（参考）2080年まで年利3%〜5%で運用した場合
