2026年3月の実績報告
こんにちは！2026年3月の結果報告です😀
[投資開始時点のステータス] ※2021年6月30日終値の為替レート1USD=111.10
- 投資開始：2021年6月
- 投資銘柄：S&P500
- 投資金額(US$)：8,332ドル
- 投資金額(JPY)：925,685円
[2026年2月時点のステータス] ※2026年2月28日の為替レート1USD=156.05
- S&P500資産(US$)：13,719ドル
- S&P500資産(US$) 全投資期間の平均月利：0.93%
- S&P500資産(US$) 2026年の平均月利：0.3%
- S&P500資産(JPY)：2,140,850円
- S&P500資産(JPY) 全投資期間の平均月利：1.58%
- S&P500資産(JPY) 2026年の平均月利：0.1%
- 配当合計(US$)：419ドル
- 配当合計(JPY)：65,384円
- S&P500資産(US$)+配当合計 (US$) ：14,138ドル
- S&P500資産(JPY)+配当合計(JPY)：2,206,233円
[2026年3月時点のステータス] ※2026年3月31日の為替レート1USD=157.32
- S&P500資産(US$)：13,104ドル
- S&P500資産(US$) 全投資期間の平均月利：0.84%
- S&P500資産(US$) 2026年の平均月利：-1.29%
- S&P500資産(JPY)：2,061,521円
- S&P500資産(JPY) 全投資期間の平均月利：1.49%
- S&P500資産(JPY) 2026年の平均月利：-3.5%
- 配当合計(US$)：419ドル
- 配当合計(JPY)：65,384円
- S&P500資産(US$)+配当合計 (US$) ：13,523ドル
- S&P500資産(JPY)+配当合計(JPY)：2,126,905円
これまでの投資実績
2026年3月のS&P500の動向について
2026年3月のS&P500は、月間を通じて明確な下落基調となり、年初からの調整色が強まった月となりました。月末時点では約6,500ポイント前後まで低下し、月間で約▲7％前後の下落となり、近年では比較的大きな調整局面となりました。
下落の主因は、複数のリスク要因の重なりです。まず、中東情勢の緊迫化（特にイラン関連）により原油価格が上昇し、インフレ再燃への懸念が強まりました。これにより、FRB（米連邦準備制度理事会）の利下げ期待が後退し、金融環境が引き締まるとの見方が株式市場の重荷となりました。また、2025年まで市場を牽引してきたAI関連株に対しても「過熱感」や「バブル懸念」が広がり、テクノロジーセクター中心に売り圧力が強まりました。結果として、ハイテク主導の上昇トレンドにブレーキがかかり、指数全体の下げを加速させました。一方で、企業業績そのものは底堅く、2026年の利益成長見通しは依然としてプラスが維持されており、下値では押し目買いも観測されました。 しかし、原油高・金利・地政学リスクというマクロ要因が優勢となり、短期的にはリスク回避姿勢が強い相場となりました。
総じて、2026年3月のS&P500は、地政学リスクと金融政策不透明感が重なり、大幅な調整を余儀なくされた月でした。ただし、企業業績の強さやAI分野の成長期待は残っており、中長期では回復余地も意識される局面となっています。
2026年3月の為替動向について（USD/JPY）
2026年3月のUSD/JPY（ドル／円）相場は、おおむね155円台〜160円近辺のレンジで推移し、月間ではドル高・円安が進行した月となりました。特に月後半には円安圧力が強まり、160円接近が意識される局面も見られました。
月初は、中東情勢の緊迫化を背景に「安全資産としてのドル買い」が強まり、ドルは主要通貨に対して上昇。円に対してもドル高が進みました。 ただしこの時点では一方向ではなく、FRBの政策見通しを巡る思惑から一時的にドルが調整する場面もあり、157円前後での上下が見られました。中旬以降は再びドル優勢が鮮明となります。原油価格上昇によるインフレ懸念や、米国の金利高止まり観測がドルを押し上げる一方、日本はエネルギー輸入国であるため円が売られやすい構造となりました。また、「円の安全通貨としての機能が弱まっている」との指摘もあり、従来ほどリスクオフで円が買われない局面が見られました。月末にかけてはこの流れが加速し、円は対ドルで2024年夏以来の安値圏まで下落。政府はこうした動きを「投機的」と表現し、為替介入への警戒感も高まりました。
総じて、2026年3月のUSD/JPYは地政学リスクと金利差を背景にドル高・円安が進行し、レンジ上限方向へ拡大した月でした。今後も原油価格・中東情勢・日米金融政策が主要な変動要因となります。
（参考）2080年まで年利3%〜5%で運用した場合
